みなさん聞いた事はありますか？養老保険！
ところで養老保険とはどのような保険なのでしょうか？養老といわれてもお年寄りのための保険なのでしょうか？この保険の仕組みというのは一定期間の決まった保障があり、契約終了時は満期がきます。
満期が来たときに生存していれば満期保険金を受け取れるというものです。
こちらは死んだ場合でも満期が来た時も同じ金額の保険です。

例えば保険期間が１０年で１００万円の保険金額で途中で死亡したとしたら、その時には１００万円の保険金が勿論受け取れます、生存して満期を迎えると満期保険金が１００万円受け取れるというような形です。

勿論この保険の いいところは保険の満期が解るので積立と補償を兼ねたような保険ともいえますので、子供さんの進学時などに合わせて加入するのもいいと思います。

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死亡保険
保険期間の間に被保険者が死亡したときにのみ保険金が支払われます。
純粋な死亡保険の代表例が定期保険です。
定期保険は満期保険金が無いので、満期時には全ての保険料収入を保険金として支払う設計になっています。
そのため、責任準備金は満期時にはゼロとなり、保険期間を通じても一般にそれほど多くはならない。

生存保険
被保険者が満期時に生存しているときに保険金が支払われる。
終身年金はある種の生存保険です。
年金支払開始から1年後に生存していれば1回目の年金が、2年後に生存していれば2回目の年金が…と、複数の生存保険が合成されたものと考える。

生死混合保険
死亡保険と生存保険を重ね合わせたもので、被保険者が死亡したときには死亡保険金が、満期時に生存しているときには生存保険金が支払われる。
養老保険は上記死亡保険と生存保険を1対1でブレンドしたもので、保険期間中に死亡したときと満期時に生存しているときに同額の保険金が支払われる。
また、終身保険は養老保険の保険期間を生命表の生存者が0になった時点に伸ばしたものです。
その時点は会社によって異なっており概ね105歳付近が理論上の満期となっています。

当初は生命保険は資産家や牧師など特殊な人々のものでした。
ところが、産業革命により、都市生活者や給与所得者が急増すると一家の収入の稼ぎ手が亡くなった場合の生活保障や、葬儀費用などが問題となりました。
19世紀半ばのことです。

そこでロンドンの労働者達が、生命保険会社・プルーデンシャル ローン＆保険組合に少額な保険料で葬儀費用を賄える保険を作って欲しいと申し入れ、プルーデンシャルはこれを受け入れて少額・保険料建・週払の労働者向け保険を開発しました。
このことで、生命保険は一挙に庶民のものとなった。

一時期、英国の全世帯の1/3がプルーデンシャルと契約していたとも言われている。当時の労働者にとってこうした問題がいかに深刻であったかを物語る事例といえよう。

また、こうした問題は現在の先進国各国で問題となっており、カナダでは国策として生命保険会社を整備しました。
国会の議決により労働者向けの生命保険を扱う保険会社を設立している。

これが現在のマニュライフ生命保険である。

この問題を解決するきっかけを作ったのが、「ハレー彗星」で有名な天文学者エドモンド・ハリーです。
彼は実際に調査して人間の寿命を統計化した生命表を作成しました。
それは年齢ごとに生存している人死亡した人の割合をまとめた統計データです。

ここで重要なのは、こうした統計ができたことで、「誰がいつ亡くなるかは全くわからないが、年齢ごとの亡くなる人数はおおむねはっきりする」ということです。

これは「大数の法則」と呼ばれるもので、この法則でよく知られる例としてはサイコロを数多く振ると回数が増えるにつれてそれぞれの6つの目の出た回数は六分の一に限りなく近づいていく、というものがある。
つまり、生命表での場合、少ない人数だと誰がいつなくなるかは全く分からないが大勢集まると限りなく生命表の死亡率に近づくので、「そのうち何人が何歳のときになくなるかおおよそわかる」ということになります。
つまり、各年齢ごとに保険料を払う者の人数と亡くなる者の人数が推定できます。

こうして、この統計による死亡する確率に応じて保険料に差をつけることが考えられ、18世紀、イギリスで死亡率に基づいた保険料を集める制度ができ、これが今の生命保険のルーツとなっています。

ただし、この生命表に基づく計算は、戦争や地震等の大規模災害による大量死にまで対応できるものではない。
このため、現在の生命保険の多くは、戦争・災害に関する免責事項を設けている。

人間の生命や傷病にかかわる損失を保障することを目的とする保険で、契約により、死亡などの所定の条件において保険者が受取人に保険金を支払うことを約束するものです。
生保と略称されている。

日本では生命保険会社がこれを行っている。
また、これとほぼ同様の商品として、日本郵政公社の簡易保険や、農協や生協などの共済事業の中で「生命共済」の名称で取り扱われているものがあります。

損害保険の扱う傷害保険に似ているが、損害保険の要件とされる「急激・外来」の条件に拘束されない点で異なります。
生命保険は、一般に年齢とともに高まる病気や死亡の危険を保障するための仕組みであって、外来の事故のみを保障する傷害保険とは技術的根拠が本質的に異なっています。

また生命保険では、統計に基づいて、年齢ごとの死亡率に応じた保険料を設定することで、保険会社が受け取る保険料と保険会社によって支払われる保険金が均衡する仕組みになっています。
契約者が支払う保険料は、年齢ごとの死亡率に応じた保険料の合計を期間全体で平準化した金額となるのが一般的である。

生命保険会社では、他にも貯蓄や老後の保障といった幅広いニーズに対応するため、「財形貯蓄積立保険」や「個人年金保険」などの商品を取り扱っているが、これらも広い意味で生命保険と言えます。